今週のIMAGINAS分析会議では、8月19日の日経から以下の記事が報告された。

「セクシャルマイノリティ(LGBT)の人への配慮が今は欠かせない。海外企業が先行していたが日本でも対応に乗り出すところが広がり始めた。

ドイツ銀行グループでは、福利厚生で同性パートナーも家族と同じ扱いをする制度を議論中。

日本では外資系企業が先行する一方で、日本企業はソニーや富士通などの大手企業の一部が対応していた程度だが、それ以外の日本企業でも対応の動きが出てきた。

契機は、男女雇用均等法のセクハラについての指針が7月に見直されたこと。セクハラは同性に対するものも含まれると明示され、LGBTに対する差別的な言葉もセクハラに。2年前、電通総研が7万人を対象にした調査によると、LGBTは全体の5.2％。20人に1人の割合」

谷口はこれに対し以下のコメント。

「ダイバーシティ・プログラム。人の数だけ好みがあってもいい。そんなものいちいち目くじら立ててたらキリがないもの」

同性愛者をはじめ、セクシャルマイノリティーに対する弾圧、弾圧まではいかないにせよ距離感、は近年かなり緩やかになった。

ソチのオリンピック前に成立した、ロシアで未成年への同性愛のPRを禁じる“反同性愛法”が批判を浴びたが、こういう法律が批判を浴びるということ自体、セクシャルマイノリティーへの扱いが世界的に改善されてきた証ともいえる。

同性愛というのは自然なことだ。

というのも、自然界では同性愛的な行為、生殖に繋がらない性的・求愛行動が珍しくないからだ。

とりわけ大型の霊長類ではほぼ全ての種で同性愛的な行動は報告されているし、

霊長類以外でもキリン、シロトキなどは同性同士でつがいを作る。

もしかすると、子孫を残すための生殖行動のみが自然であるという考えの方が実は不自然なのかもしれない。

谷口はよく多様性という言葉や拝金主義の見直しをマーケティングのキーワードとして用いる。

あらゆる物や行動は何かの役に立たなければならない、功利主義的なその考え方が見直されてきたことと、セクシャルマイノリティーへの態度の見直しは実は繋がっているのかも。